エンドポイント一覧

日ごとの始値・高値・安値・終値・出来高を返します。株式分割などを反映した調整後の値も含みます。1 回のリクエストで取得できる期間は最大 5 年です。株価は 2010 年 1 月 4 日から（その後に上場した銘柄は上場日から）収録しています。

直近の終値と、前日比・1 週間〜1 年・年初来の騰落率、時価総額を返します。騰落率は 0〜1 の小数（0.03 = 3%）、金額は円です。PER・配当利回りなどの指標は主要指標（最新）にあります。

指定した 1 日の全銘柄の四本値・出来高・調整後終値を 1 回で返します。項目は株価の履歴（日足）と同じで、証券コード順に並びます。date を省くと最新の取引日、取引の無い日は空の配列です。過去の日付を順に取れば、全銘柄の株価の履歴を作れます。

国内 ETF の純資産と分配金利回りを返します。基準価額・発行口数・基準価額との乖離率・トラッキング誤差は、再配布できる情報源がないため提供していません。

日ごとの終値（分割を反映した値・円）と出来高だけを返します。始値・高値・安値まで要らないチャートや計算向けの軽い版です。1 回のリクエストで取得できる期間は最大 5 年です。

直近の終値で計算した PER・PBR・配当利回りと、年間配当、連続非減配年数（据え置きを含む）、配当・売上・純利益・EPS の 3 年と 5 年の年平均成長率（CAGR）を 1 回で返します。比率は 0〜1 の小数（0.03 = 3%）、金額は円です。priceDate は計算に使った株価の日付です。

最大 50 銘柄分の最新の PER・PBR・配当利回り・年間配当・連続非減配年数（据え置きを含む）・3 年と 5 年の CAGR を 1 回で返します。項目は主要指標（最新）と同じで、symbols=7203,6758,9984 のようにカンマ区切りで指定します。結果は指定した順に並び、重複は 1 件にまとめ、見つからない銘柄は found=false と null で返します。

1 銘柄の直近の時価総額を返します。金額は円です。日々の推移が必要な場合は時価総額の推移を使ってください。

全銘柄の直近の終値、前の取引日からの値幅、出来高、株価の日付だけを 1 回で返します。項目を絞った軽い版です。終値と値幅は分割を反映した値（円）、出来高は株数です。

直近の終値、前の取引日からの値幅、出来高、株価の日付だけを返します。指標まで要らないときの軽い版です。終値と値幅は分割を反映した値（円）、出来高は株数です。

最新の取引日の値上がり・値下がり・変わらずの銘柄数、騰落レシオ、52 週の新高値・新安値の銘柄数、売買代金の合計を返します。先頭が市場全体（ALL）で、groupBy=sector を指定すると東証 33 業種ごとの行が加わります。既定は普通株で、市場区分でも絞り込めます。

1 銘柄の時価総額を日ごとに返します。分割調整後の終値 × 開示済みの直近決算の株数（自己株式を除く）で計算するので、自社株買いや増資も反映されます。各決算は開示日から使うため、後から分かった情報で過去を書き換えることはありません。1 回のリクエストは最大 10 年で、株価は 2010 年 1 月 4 日から（その後に上場した銘柄は上場日から）です。

最新の取引日までの days 日以内（暦日。既定 1 = 当日のみ）に、52 週の高値または安値を付けた銘柄を返します。分割調整後の日中高値・安値の過去 364 日間の最大・最小が基準で、当日と並んだ場合も含みます。期間内の取引日が 120 日未満の銘柄（新規上場）と、直近 10 日以内に分割した銘柄は除き、売買代金の大きい順に並べます。

52 週の高値・安値、50 日・200 日移動平均、1 年のボラティリティ、90 日平均売買代金、1 年の最大下落率、3 年の年率リターンと 3 年のシャープレシオを返します。比率は % ではなく 0〜1 の小数です。現在は ETF と REIT について利用でき、株式は順次追加します。

最大 50 銘柄分の直近の終値・値幅・出来高・株価の日付を 1 回で返します。symbols=7203,6758,9984 のようにカンマ区切りで指定します。結果は指定した順に並び、重複は 1 件にまとめ、見つからない銘柄は found=false と null で返します。

最大 50 銘柄分の直近の終値・騰落率・時価総額を 1 回で返します。項目は株価（最新）と同じで、symbols=7203,6758,9984 のようにカンマ区切りで指定します。結果は指定した順に並び、重複は 1 件にまとめ、見つからない銘柄は found=false と null で返すので、全体が失敗することはありません。

1 日・1 週間・1 か月・3 か月・6 か月・1 年・年初来の騰落率と、3 年の年率リターンをまとめて返します。株価と主要指標（最新）と同じ値を、ランキングや比較に使いやすいよう絞ったものです。比率は 0〜1 の小数です。

東証 33 業種ごとの 1 日・1 週間・1 か月・年初来の騰落率を、銘柄の中央値と時価総額加重の両方で返します。先頭が全体（ALL）で、続いて指定した期間・基準・並び順で順位を付けた業種が並びます。最新の取引日に株価が付いた普通株が対象で、騰落率は分割調整後の 0〜1 の小数（0.02 = +2%）です。

株式分割・株式併合の履歴を返します。権利落ち日、効力発生日、価格を調整する日、分割前後の株数の比率が含まれ、分割か併合かは比率から判定します。

最新の取引日の値上がり率、値下がり率、売買代金（調整前の終値 × 出来高）のランキングを返します。値上がり・値下がりは、前営業日の終値と出来高があり、直近 10 日以内に株式分割がない銘柄だけが対象です。既定は普通株で、業種や市場区分で絞り込めます。騰落率は分割調整後の 0〜1 の小数です。

1 銘柄の PER・PBR・配当利回りを日ごとに返します。分割調整後の終値を、その日までに開示済みの直近決算の EPS・BPS・1 株配当で割って計算します。basis=fy（既定）は通期の値、ttm は直近 12 か月の EPS と最新四半期の BPS を使います。赤字のときの PER は null で、1 回のリクエストは最大 10 年、株価は 2010 年 1 月 4 日から（その後に上場した銘柄は上場日から）です。

銘柄ごとの配当の履歴を新しい順に返します。会社が発表した予想配当も含まれます。1 株当たり配当は円です。

決算短信から検知した増配・減配を、変更前後の年間配当、変動率、配当利回り、出典書類つきで返します。銘柄を省略すると市場全体を調べられます。変動率と利回りは、ほかの API と同じく 0〜1 の小数（0.1 = 10%）です。

上場中の会社の配当政策（原資料と照合済み）を 1 方針 1 行で返します。DOE・配当性向・総還元性向・累進配当・下限配当・定性のみといった種類と、DOE や配当性向のしきい値で絞り込めます。しきい値は目標の値（無ければ範囲の下限）と比べ、0〜1 の小数で指定します。証券コード順に limit と offset でページを送れます。

1 社の配当政策を、原資料と照合した内容で返します。現在・予定・過去の方針ごとに、DOE・配当性向・総還元性向の目標（0〜1 の小数。値または範囲と、下限・上限・目安・目標の別）、累進配当、下限配当、「いずれか高い方」のような複合条件、適用期、根拠の引用、定性的な方針が入ります。status で、方針あり・方針の記載が無いと確認済み・確認中・未収集を区別します。

連続増配の年数と、連続非減配（増配または据え置き）の年数を返します。期末が到来済みの年間配当（分割調整後・1 株当たり）の系列から数え、決算短信に載る累進配当の年数とも照合して一致するかを示します。無配の年も系列に残るため、無配になるとそこで年数がリセットされます。普通株が対象で、ETF・REIT は暦年ルールのため一致しないことがあります。比率は 0〜1 の小数（0.1 = +10%）です。

指定した年に権利確定基準日（期末）がある全銘柄の配当を 1 回で返します。項目は配当履歴と同じで、予想も含みます（最新の版だけ）。1 回で 1 年分なので、10 年分なら年を変えて 10 回呼びます。年間合計の行と各回の行が両方あるので、合計するときは dividendType で分けてください。

市場全体の配当の権利落ち日を、期間を指定して一覧で返します。過去分と今後の予定のどちらも対象で、期間は最大 93 日です。開始日（from）と終了日（to）は必須です。

時価総額・PER・PBR・ROE・配当利回りなどの条件を組み合わせて、日本株を絞り込みます。条件はすべて任意で、指定した条件をすべて満たす銘柄が、並べ替えの指標の順に返ります。比率（ROE・ROA・配当利回り）は 0〜1 の小数（0.1 = 10%）で指定します。

東証 33 業種ごとに、PER・PBR・PSR・EV/EBITDA・ROE・ROA・配当利回り・時価総額・3 年の売上と EPS の成長率について、中央値と四分位（Q1・Q3）を返します。先頭は全業種をまとめた行（ALL）で、普通株のみが対象です。外れ値（倍率が 0 以下、ROE・ROA が 1 超、配当利回りが 0 以下または 1 超）は除き、有効な値が 3 件未満の統計は null になります。比率は 0〜1 の小数です。

対象銘柄と、同じ東証 33 業種の普通株のうち時価総額が近い会社を並べて比較します。先頭が対象銘柄、最後に業種の中央値の行が付きます。各行に時価総額、PER、PBR、PSR、EV/EBITDA、ROE、ROA、配当利回り、年初来の騰落率、業種内の時価総額順位が入ります。外れ値は null、比率は 0〜1 の小数です。

選んだ指標（配当利回り、PER、ROE、年初来の騰落率など）で、上位の銘柄を並べて返します。業種で絞り込むこともできます。比率は 0〜1 の小数（0.1 = 10%）です。並べるのは事業会社の株だけで（ETF・REIT・優先株・TOKYO PRO Market・上場廃止は除く）、時価総額のランキング以外は時価総額 50 億円以上だけ。ROE・ROA の 100% 超と成長率（CAGR）の年 100% 超は外れ値として除きます。

高配当、割安、高 ROE、高成長、連続増配、モメンタムの 6 種類の定番条件で、時価総額 50 億円以上の普通株を絞り込みます。比率は 0〜1 の小数です。条件の例: high-dividend は配当利回り 4〜12%・PER 正・時価総額 50 億円以上で、配当利回りの高い順、value は PER 15 倍以下・PBR 1 倍以下・ROE 5% 以上で、PBR の低い順に返します。

有価証券報告書の記述部分（事業の内容、事業等のリスク、経営者による分析、経営方針、サステナビリティ、役員報酬など）を返します。tag を省略すると目次（タグ・見出し・文字数）が返り、tag を指定するとその本文が返ります。本文は既定でタグを除いたテキストで、content=html を指定すると原文の XHTML になります。章によっては数十万文字になることがあります。

企業の基本情報に加え、直近の株価、時価総額、PER・PBR、配当利回りなどのバリュエーション情報を 1 回で返します。比率は 0〜1 の小数、金額は円です。

有価証券報告書の「監査公認会計士等に対する報酬」を、当期・前期で返します。監査証明業務の報酬と非監査業務の報酬を、提出会社・連結子会社・合計で示し、同じネットワークに属する事務所への報酬も含みます。nonAuditRatio は非監査報酬の割合（0〜1 の小数）で、金額は円です。

有価証券報告書の「株式の保有状況」から、純投資以外の目的（政策保有）で持つ株式を銘柄ごとに返します。株式数、貸借対照表計上額（当期・前期）、保有目的のほか、目的別・上場区分別の銘柄数と計上額の合計も含みます。対象は提出会社と、開示がある場合は投資株式の計上額が大きい連結子会社 2 社です。金額は円、株式数は株です。

上場廃止の予定と、すでに反映された廃止・取り消された廃止を、根拠となる適時開示（TDnet）の資料とあわせて返します。from を省略すると、今日以降の廃止日が対象です。

有価証券報告書の「役員の報酬等」から、役員区分ごとの報酬等の総額、種類別の額（基本報酬・賞与・ストックオプション・業績連動・非金銭など）、員数を返します。連結報酬等が 1 億円以上の役員は、氏名と内訳も含みます。金額は円です。

有価証券報告書の「役員の状況」から、取締役・監査役（指名委員会等設置会社では執行役）の役職名、氏名、生年月日、任期、所有株式数、略歴を返します。開示がある場合は男女別の人数と女性比率（0〜1 の小数）も含みます。

有価証券報告書に載る多様性の指標を、提出会社と、開示している連結子会社ごとに返します。管理職に占める女性の割合、男性の育児休業取得率、男女の賃金の差異（全労働者・正規・非正規）です。値はすべて 0〜1 の小数（0.039 = 3.9%）です。

企業の最新の従業員数を返します。会社の規模を手早く知りたいときに使えます。

有価証券報告書の注記から、売上高の 10% 以上を占める顧客を、顧客名、その顧客への売上高（円）、関連するセグメントとともに当期・前期で返します。該当する顧客がない会社には 404 を返します。

有価証券報告書の「主要な設備の状況」を、事業所ごとに 1 行で返します。提出会社・国内子会社・在外子会社の区分、事業所名と所在地、セグメント、設備の内容、帳簿価額（建物・機械・土地と面積・リース資産・その他・合計）、従業員数が分かります。金額は円に換算しています。

1 社の株主優待を、現在の制度と予定の制度（変更・新設）に分けて返します。権利確定月、必要株数と保有期間ごとの段、品目と会社が記載した金額・年額、選択式の決まり、出典の書類と照合日が入ります。hasBenefits は true（優待あり）、false（優待なしと確認済み）、null（未確認または予定のみ）の 3 値で、null は「優待なし」ではありません。金額は会社が記載したものだけで、推定になる額は null です。

有価証券報告書の「関係会社の状況」から、親会社、連結子会社、持分法適用関連会社、その他の関係会社を返します。名称、住所、資本金、主要な事業、議決権の所有（被所有）割合（0〜1 の小数）、関係内容が分かります。報告書の表を読み取っているため、空欄の項目は null になります。

最新の有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の従業員数、平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与と、連結ベースのセグメント別従業員数を返します。給与は円で表します。

売上高・営業利益・純利益などの損益計算書を、決算期ごとに新しい順で返します。決算短信（速報）と有価証券報告書（確報）を統合した値で、各項目の出典も付きます。金額は円、利益率は 0〜1 の小数（0.1 = 10%）です。売上原価や販管費などの明細は開示されていない期は null になります。

有価証券報告書に付けられた XBRL のデータを、要素とコンテキストごとの 1 行で返します。日本語・英語のラベル、次元メンバー、数値または文字列の値つきです。最新または指定した決算期の報告書が対象で、分類（category）と要素名の部分一致（tag）で絞り込めます。1 回で最大 2,000 件です。比率は 0〜1 の小数（0.1 = 10%）です。

資産・負債・純資産などの貸借対照表を、決算期ごとに新しい順で返します。各項目の出典も付きます。金額は円で、負債合計は流動負債と固定負債の合計です。

総資産・負債合計・純資産・現金及び現金同等物・自己資本比率だけを、決算期ごとに新しい順で返します。値は貸借対照表と同じで、期・会計基準・出典も付きます。金額は円、自己資本比率は 0〜1 の小数です。

有価証券報告書のセグメント情報（セグメント別の外部顧客への売上、利益、資産、減価償却費、設備投資など）を、セグメントと項目ごとの 1 行で返します。原本へのリンクも付きます。決算期を省略すると最新の有価証券報告書が対象です。

営業・投資・財務の各キャッシュフローを、決算期ごとに新しい順で返します。各項目の出典も付きます。金額は円で、フリーキャッシュフローは ZENITH Code があらかじめ計算した値です。

営業・投資・財務キャッシュフローとフリーキャッシュフローだけを、決算期ごとに新しい順で返します。値はキャッシュフロー計算書と同じで、期・会計基準・出典も付きます。金額は円です。

決算短信に載る会社の業績予想（売上高・営業利益・純利益・EPS）と、予想利益率、通期実績に対する伸び率、予想ベースの PER・ROE・ROA・PSR・PEG を返します。通期（FY）の行は来期の予想、第 1〜3 四半期の行は今期の通期予想で、どちらかは forecastTarget で分かります。「未定」の予想は null で、予想が出ていない期は含まれません。金額は円、比率は 0〜1 の小数です。

貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書・株主資本等変動計算書・包括利益計算書・短信サマリーの全科目を、提出書類（XBRL）の表示の木のまま JSON で返します。各科目に段（depth）・親（parent_key）・並び順（sort）・見出しか小計か・元の XBRL タグ（会社独自の拡張タグを含む）・科目名・文脈・値の作り方が付きます。決算期を指定しなければ最新期を返します。通期が欲しいときは quarter=FY を指定してください。

売上高・営業利益・経常利益・純利益・EPS だけを、決算期ごとに新しい順で返します。値は損益計算書と同じで、期・会計基準・出典も付きます。金額は円です。

ROE・ROA・ROIC、各種利益率、BPS、配当性向、レバレッジ、分割調整後の EPS・BPS、決算期末の株価で計算した PER・PBR・EV・配当利回り（配当利回りは通期の行だけ）、直近 12 か月の値、会社予想などを期ごとに返します。比率は 0〜1 の小数（0.1 = 10%）です。現在の株価ベースの指標は /stable/key-metrics-latest を使ってください。

PER・PBR・ROE・ROA・EPS・BPS・EV/EBITDA だけを、決算期ごとに新しい順で返します。値は主要財務指標と同じで、PER・PBR は決算期末時点の値です。期・会計基準・出典も付きます。比率は 0〜1 の小数です。

指定した年に決算期末がある全銘柄の、通期の主要指標を 1 回で返します。項目は主要指標（期ごと）の通期と同じです（ROE・ROA・利益率・EPS・BPS・配当性向、決算期末の PER・PBR・時価総額など）。1 回で 1 年度分なので、10 年分なら年を変えて 10 回呼びます。

販売費及び一般管理費（販管費）と、開示から取れる関連項目（売上原価・売上総利益・営業費用・研究開発費・減価償却費）を期ごとに返し、売上高比と売上総利益比も計算します。給料手当や広告宣伝費などの費目別内訳は、損益計算書に費目を載せている会社だけ items に入り、それ以外は空の配列です。未開示の項目は null で、金額は円、比率は 0〜1 の小数です。

投資家の名前から、その投資家が大株主として載っている銘柄を探します。各社について最新の有価証券報告書の内容を対象とします。保有者名は 3 文字以上の部分一致で指定します。持株比率は 0〜1 の小数（0.128 = 12.8%）です。

最新の有価証券報告書に載っている、大量保有報告書に基づく 5% 超の保有者を、保有者ごとに 1 行で返します。EDINET の原本へのリンクが付きます。並びは保有割合の大きい順です。有報の表が「〜及び共同保有者N社」のようにグループの合計 1 行で書かれている場合は、そのまま 1 行で返します（共同保有者ごとの内訳は /stable/large-holding-reports）。千株表記は株数に換算しています。保有割合は 0〜1 の小数（0.0774 = 7.74%）です。

EDINET に提出された大量保有報告書・変更報告書を、書類ごとに返します。提出者・対象会社・提出日・報告義務発生日・変更の理由・合計の保有割合（今回と前回）と、保有者・共同保有者ごとの内訳が付きます。訂正報告書は、書類セットの最新版だけを返します。割合は 0〜1 の小数です。現在、過去分は提出者が上場会社の書類だけで、運用会社など上場していない提出者の書類は 2026-10-19 以降の分だけです（過去分は取り込み中）。

最新の有価証券報告書に載っている大株主の上位 10 名を、保有者ごとに 1 行で返します。EDINET にある原本へのリンクも付きます。持株比率は 0〜1 の小数（0.128 = 12.8%）です。

有価証券報告書の「所有者別状況」から、政府・地方公共団体、金融機関、金融商品取引業者、その他の法人、外国法人等、個人その他ごとの株主数、所有株式数、割合を返します。株式数は株ではなく単元数で、割合は 0〜1 の小数です。自己株式はここには含まれないため、/stable/treasury-shares を使ってください。

有価証券報告書の「議決権の状況」から、自己株式等（自己名義・他人名義・合計）、所有者ごとの行、発行済株式総数に対する割合（0.05 = 5%）、種類株式ごとの発行済株式数を返します。この表は会社法 308 条の議決権の開示で、連結上の自己株式数とは対象が異なるため、ここから流通株式数は計算できません。連結ベースの期末株数は、決算短信由来の consolidated に入っています。

適時開示、臨時報告書、増配・減配、株式分割・併合、上場廃止予定を、日付順にまとめた 1 本のフィードで返します。銘柄を指定すると既定で過去 365 日（最大 3 年）、省略すると市場全体で、from と to が必須かつ最大 31 日です。増減配の変動率（details.changeRate）は 0〜1 の小数です。

臨時報告書に基づく企業イベント（合併・買収、役員の異動、災害など）を、提出事由ごとに分類して返します。銘柄や期間、事由で絞り込めます。銘柄を省略すると市場全体が対象です。

臨時報告書を分類するときの事由キーの一覧を、日本語と英語のラベルつきで返します。合併・買収の決定、親会社や主要株主の異動、ストックオプション、監査人や代表者の異動、災害などが含まれます。ここの key を /stable/extraordinary-reports の reason に指定できます。一覧にない要素名は機械的に変換した key が付くため、一覧にない key が現れることがあります。

EDINET に提出された書類（有価証券報告書・四半期報告書・大量保有報告書など）のファイルを、書類 ID を指定して ZENITH Code の保管庫から返します。type=pdf で PDF、type=xbrl で XBRL の ZIP です。EDINET は閲覧期間（有価証券報告書は提出から 10 年、臨時報告書は 2 年など）を過ぎた書類を公開しなくなりますが、ZENITH Code はそれより古い書類も保管しているので、ここから取得できます。各 API の出典にある archiveUrl はこのエンドポイントを指します。TDnet の書類（決算短信など）は取引所のデータのため、ファイルとしては提供していません。 TDnet の適時開示の書類（18 桁の書類 ID）も、type=pdf で PDF を期間の制限なく返します（TDnet の公式サイトに残るのは約 1 か月）。TDnet の書類は取引所のデータなので本人の利用だけで、第三者への表示・再配信はできません。

東証の適時開示（TDnet）に出た書類を、公表日時・タイトル・書類種別コードつきで一覧にします。pdfUrl から、API キーを付けて PDF を期間の制限なく取れます（/stable/filing-document）。TDnet の書類は取引所のデータなので、第三者に表示・再配信できません。銘柄または期間で絞り込めます。銘柄を省略する場合は期間（from と to）が必須で、最大 93 日です。

日本企業の決算発表の予定と、発表済みの日付を一覧で返します。発表済みの行には EPS の実績と予想、予想との差（surpriseRate。0〜1 の小数で 0.15 = 予想を 15% 上回った）が付きます。期間は最大 93 日で、省略すると今日の前後 30 日が対象です。

日本語または英語の社名の一部で企業を検索します（部分一致）。2 文字以上で入力してください。最大 50 件まで取得できます。

入力した証券コードで始まる企業を検索します（前方一致）。たとえば 72 と入れると 72 で始まる銘柄が返ります。最大 50 件まで取得できます。

証券コード、EDINET コード（E02144 など）、法人番号（13 桁）、社名（日本語・英語の部分一致、2 文字以上）から、EDINET の提出者コードを探します。EDINET コード、証券コード、法人番号、名称、提出者の種別、上場区分、決算期末、業種を返し、上場していない提出者やファンドも含みます。EDINET コードの一覧が使えないときは 503 を返します。

対象となっている日本の ETF・ETN をすべて返します。

対象となっている日本の上場銘柄をすべて返します。株式のほか ETF・REIT も含まれ、assetType の値で区別できます。

株主優待のある会社を 1 社 1 行で返します。権利確定月、最少の必要株数と最低投資額、優待の種類、最少株数の段の品目と記載金額・年額、長期保有の優遇や選択式の有無が入ります。権利確定月・種類・必要株数・投資額で絞り込め、証券コード順に limit と offset でページを送れます。scope=all にすると、優待なしと確認済みの会社と未確認の会社も含めます。

東証 33 業種のコードと名称の一覧を返します。ここで分かるコードは、sector を受け付ける他のエンドポイントで業種の絞り込みに使えます。

取得できる経済指標（米国と日本）の一覧を、日本語名・英語名・単位・頻度つきで返します。データは FRED（米セントルイス連銀）から取得しており、著作権のある系列は含まれません。各指標の値は /stable/economic-series で取得します。

1 つの経済指標の観測値を新しい順に返します。指標の ID は /stable/economic-indicators の一覧で確認できます。期間を from と to で絞り込めます。

提供している経済指標の発表予定日を、FRED の発表カレンダーに基づいて返します。期間を省略すると今日から 30 日間が対象で、最大 93 日まで指定できます。

ZENITH Code が独自に計算する市場心理のスコア（0〜100）を返します。ボラティリティの勢い（RSI(14) の反転と 20 日移動平均からの乖離）をもとにし、ラベル、前日の値、1 か月前のスコア、構成要素も含みます。

/stable で配信している各データセットのバージョン、基準時刻、更新が遅れていないか（stale）を返します。API キーは不要で、利用枠も消費しません。

今月（UTC）のトークンとリクエストの消費量を、プランの上限と比べて返します。エンドポイント別・日別の内訳つきです。集計はアカウント単位で、同じアカウントのすべての API キーが 1 つの月間枠を共有します。この呼び出し自身は応答後に記録されるため、数値には含まれません。

API が正常に動いているかを、各部品の応答時間、データ鮮度の要約、エンドポイント数・MCP ツール数とあわせて返します。API キーは不要で、利用枠も消費しません。いずれかの部品が応答しない場合は、同じ形式で 503 を返します。